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さて、ここからは先程説明した電気代の仕組みをさらに詳しく見ていきましょう。
電気代は“ひとつの料金”に見えて、いくつかのパーツが組み合わさってできているのです。
少し複雑そうに見えますが、ひとつずつ分けて見ていけば「なるほど！」とすぐに仕組みがわかりますよ。

電気代を構成する主な要素は、以下の通りです

• 基本料金
• 電力量料金（従量料金）
• 調整項目
• 再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）

以下、それぞれを説明します。

まず最初にあるのが「基本料金」
これは、電気を使う“準備をするための料金”のようなもので、電気を使わなくても毎月かかる固定の費用です。
契約しているアンペア数（10A、30Aなど）によって料金が変わり、
数字が大きいほど一度にたくさんの電気を使える代わりに、基本料金も少し高くなります。

実際の例では、東京電力エナジーパートナーの「従量電灯B」だと、
10Aで月額311円75銭、30Aで935円25銭（税込）といったように設定されています。
［出典：東京電力エナジーパートナー公式サイト］

次にくるのが「電力量料金（従量料金）」です。
これは、あなたが実際に使った電力量（kWh）に応じて変わる、いわば“使った分だけ”の料金です。

1kWhあたりの単価(電気料金単価)✕使用量（kWh）で計算されます。

たとえば、単価が29.80円/kWh(東京電力エナジーパートナー)で、月に120kWh使ったとすると、
29.80 ✕ 120 = 3,576円 がこの電力量料金部分になります。

また、一般的な従量電灯プランでは「三段階料金制度」を採用しており、
使用量が増えると単価も上がる仕組みになっています。
（例：120kWhまでは29.80円、120〜300kWhは36.40円、300kWhを超えると40.49円、など
(東京電力エナジーパートナー)）

つまり、たくさん使う家庭ほど1kWhあたりの電気代が割高になるというわけです。
段階制にすることで、使用量が多い家庭は高い料金を支払う必要が出るため、節電や省エネ意識を促す料金体系として採用された背景もあります。
しかし、電気を使いすぎると一気に請求が上がる理由にもなります。
最近では、新しい電力会社が増えたことで、従来とは異なるプランを選べるようになりました。
例えば、使用量に関係なく単価が一定の「一律料金プラン」や、電気代の支払いでポイントが貯まるプランなど、選択肢が広がっています。
電気を多く使う家庭ほど、こうした仕組みをしっかり理解して、自分に合ったプランを選ぶことが大切です。

ここから少し専門的な話になりますが、一般的に「燃料費調整額」などと言われる調整項目も、毎月の電気料金に影響を及ぼす項目として、電気代に大きく関係しています。
中でも、燃料の価格変動を電気料金に反映する仕組みである「燃料費調整額」について説明いたします。
電気は、石炭・天然ガス・石油などの燃料を使って発電されることが多いですよね。
この燃料の価格は、世界情勢や為替の影響で毎月変動します。

たとえば2024年夏頃は、LNG（液化天然ガス）の価格が落ち着いたことで、
燃料費調整額が前年度より下がったという発表もありました。
［出典：資源エネルギー庁「燃料費調整制度の概要」］

その変動を反映させるために、電力会社が毎月の電気料金に自動的に反映させる仕組みが「燃料費調整制度」であり、その結果として電力量料金の一部が「調整項目（燃料費調整額）」として計上されます。

調整項目(燃料費調整額)は、
燃料費調整単価 ✕ 使用電力量（kWh）で計算されます。

たとえば、単価が7.65円/kWh(東京電力エナジーパートナー)で、月に120kWh使ったとすると、
7.65 ✕ 120 = 918円 が調整項目になり、電気料金に加算されます。 単価が-2.65円/kWh(東京電力エナジーパートナー)で、月に120kWh使ったとすると、
-2.65 × 120 = -318円 が調整項目になり、電気料金から減算されます。

つまり、燃料が高騰すればこの調整額がプラスされて電気代が上がり、
燃料が安くなればマイナス調整で電気代が下がる、という仕組みです。

燃料費調整額は毎月見直されるため、「電気代が先月より高い／安い」の原因になることがよくあります。

この調整項目は、電力会社によって「燃料費等調整額」「電源調達調整額」など、
名称が異なる場合がありますので、明細を確認してみてくださいね。

少し長い名前ですが、これも大切な部分です。 「再エネ賦課金（さいえねふかきん）」とも呼ばれ、
太陽光・風力・水力などの再生可能エネルギーを日本全体で支えるための費用を、
電気を使う私たちみんなで少しずつ負担する制度です。

この賦課金は、
全国一律で設定される単価 ✕ 使用電力量（kWh）で計算されます。

全国一律で設定される単価は、毎年度、経済産業大臣が決定をしており、
2025年度（2025年5月〜2026年4月）は、1kWhあたり3.98円（税込）に設定されています。
［出典：経済産業省 資源エネルギー庁］

つまり、月に300kWh使った場合は、
3.98円 ✕ 300kWh = 1,194円 が再エネ賦課金として電気代に加算されます。

この制度のおかげで、太陽光発電などの再エネ事業が全国で普及し
私たちの生活にクリーンなエネルギーが少しずつ増えているわけです。

この 「基本料金」「電力量料金」「調整項目」「再エネ賦課金」が電気代の“4本柱”です。

2024年4月から新しく加わった「容量拠出金相当額」は、
発電所や送電設備を将来の需要に備えて維持・増強するための費用です。

簡単に言うと、「電力の安定供給のために、みんなで少しずつお金を出しておこう」という仕組みです。

すべての小売電気事業者は、需要規模に応じて容量拠出金の負担が公平に求められていますが、電気料金に反映させるかどうかは各小売電気事業者の判断に任せられています。
そのため、電気料金に容量拠出金相当額が含まれない場合もあることから、電気料金の補足として紹介いたしました。
また、容量拠出金相当額は、使用量に応じて電気代に加算される場合と、契約容量に応じて計算される場合があります。 たとえば、契約アンペア数や契約容量が大きい家庭では、拠出金の負担もそれに応じて増える仕組みです。

この容量拠出金は電力量料金に組み込まれて表示される場合と、別途「容量拠出金反映額」、「容量拠出金相当額」など として明細に記載されていることがあります。
ご契約中の電力会社のマイページで請求情報や電気料金の算出方法を確認してみてください。

ここまでで、解説してきた通り電気代の主な構成として
「基本料金」+「電力量料金」+「調整項目」+「再エネ賦課金」の4本柱と申しました。
この基本料金0円は単純に5本柱の内の一つが発生しないということです!
「そんなことがあるの⁉」と思ってしまいますよね！

通常、電力使用量に応じて電気料金単価が変わっていくのが一般的ですが、
夜間時や休日時に電気料金単価が変動するプランがあるのです。
夜間にゲームなどをしてたくさん電気を消費する方などには最高のプランですね！

電力会社によっては、JEPX(日本卸電力取引所)という、「電気の株式市場」のような
電気を売り買いする市場から電気を調達し、供給するという方法をとっている会社があります。
このような電力会社では、市場の価格変動を電気料金の単価に直接反映したり、
調整項目（燃料費調整額）として料金に反映したりする場合があります。

中には、JEPXの価格変動の仕組みを利用し、電気料金単価が30分ごとに変動するといったプランが提供されていることも！
つまり、市場価格が安い状態の時に電気を使用すれば電気代を抑えることが可能になります。

まずは、毎月届く検針票またはWeb明細を確認してみましょう!

• 当月の使用量(kWh)
• 基本料金、電力量料金、調整項目、再エネ賦課金

ここに電気代のすべてが詰まっています！

ここまでで学んだ電気代の計算式をつかって当てはめてみましょう。

おさらい、電気代の基本式はこれ
電気代 = 基本料金 + 電力量料金 + 調整項目（プラス／マイナス） + 再エネ賦課金

一つ一つの数字を当てはめていく中で、どの部分が高くなっているのか、安くなっているのかを確認しましょう！

たとえばドライヤーやエアコンなど、気になる家電の電気代を計算してみましょう。

計算式は
消費電力(kw)×使用時間×電気料金単価

「この家電が毎月の電気代に大きく影響してそうだな」と判断でき、節約すべきものがわかるようになります！
ある程度計算して合計してみると、あなたの1か月の電気代予想が見えてきますよ!